面接

【転職】面接で給料はいくら欲しいか聞かれた時の答え方【採用担当が教える】

中途採用面接で面接官から「給料はいくら欲しいですか?」と聞かれたんだけど、どんな風に答えれば良いんだろう。

現役メーカー人事のハルダ(@haru_dadd)です!

私はとある企業の中途採用担当として、数百人の面接を担当し、入社した方から転職の成功談・失敗談を聞いてきました。

そして、様々な転職エージェントとも関わる中で転職活動に関するノウハウを聞いてきました。

このような採用活動の中で仕入れた情報に加え、採用担当者の視点や経験に基づきその疑問にお答えします。

人事がコーチングで目標達成やお悩み解決を支援します 経験10年の現役人事がコーチングでキャリア相談に乗ります!

面接で給料はいくら欲しいか聞かれた時の答え方

面接でよく聞かれる質問の一つに「給料はいくら欲しいですか?」というものがあります。

面接で聞かれなくても、アンケートで聞かれることもあります。

なぜこのような質問をするのか、そして回答は合否に影響するのか気になるところですよね。

「給料はいくら欲しいですか?」という質問の意図は?

なぜこの質問をするのか、採用担当視点で言えば、いくらでオファーすれば入社してくれるか知りたいからです。

というわけで、裏の意図はありません。

ただし、現実問題として企業側の「いくらなら雇える」と応募者側の「いくらなら働く」という思いが合致しないこともあるため、結果的に合否に影響してくることはあります。

希望給料の回答が合否に影響するのか

先ほどお伝えしたように、企業が払える給料はある程度決まっているため希望する金額があまりに高すぎると採用できません。

ですから結果的に不合格を出さざるをえないことがあります。

面接官は金額当てクイズをやりたいわけではありませんし、入社して欲しいのに希望給料が高すぎて泣く泣く見送るということもあるのです。

一部の面接官は希望金額を聞いて評価することもある

基本的には純粋に希望を聞きたいだけで落とすための質問でないことは説明しましたが、中にはおかしな希望金額を聞いたことによりマイナス評価する面接官もいます。

同じ業界・同じくらいの規模の会社であれば、基本的に同世代の相場は決まっています。

そのため、相場を大きく超えた金額を希望してくる人に対しては、生意気だとか勉強不足といった思いを持つ面接官もいるかもしれせん。

ですから、特に給料の高い業界から低い業界への転職を考えている場合には要注意です。

年収の相場を調べてから選考を受けるようにしましょう。

合否に影響しない範囲で給与交渉もできる答え方

さて、面接で希望給料を聞く意図や注意点が分かったところで、この質問への答え方を面接官の私がレクチャーします。

また、せっかく働いてみたいと思っても給与面で折り合いがつかないと悲しいので、給料が下がらない方法もお伝えします。

大手企業は交渉シロが少ない

まずは大手企業ほど給料の交渉できる範囲は限られていることに注意しましょう。

確かに大手の給料は高水準であることが多いかもしれませんが、従業員が多い分、その人だけ高くするとバランスが保てなくなるからです。

そのため就業規則で賃金はバシッと決まっていてイレギュラーはほとんど認められません。

同業界を受けるなら

先ほどお伝えした通り、同じ業界・同じくらいの規模の会社であれば、基本的に同世代の相場は決まっていますので、同じ業界の企業を受ける場合には「現職と同水準でOK」と答えるのが無難です。

ただし、同じ業界でも企業の規模が小さい場合には、現職と同水準でOKと答えても年収が100万円以上上がることもあります。

最近は大手企業が人材不足なので、中小企業でもしっかり経験を積んでいて求人で活かせるスキルや経験を持っていれば大きく給料を上げることも難しくないのです。

転職の方法を超具体的に話そう【現役人事おすすめの手順】この記事は次のような方のために、現役で中途採用担当をつとめる私が持っている限りの転職ノウハウをぶち込んだ記事です。 そのため少し長...

別業界を受けるなら

逆に、今働いている業界とは別の業界の企業を受けるなら、給料の相場を調べておくことをおすすめします。

理由はお分かりですね。

希望給料を聞かれて的外れの金額を答えないようにするためです。

根拠のない金額提示は悪印象

希望給料を伝える時には必ず金額の根拠を説明できるように準備しておきましょう。

例えば、「今の給料はこんな仕事をしていて、どのような点で評価されているためだと考えています」というようなことを説明できるようにしておくと良いでしょう。

また、どんな実績をあげてきたかという事実を伝えるとより説得力が増します。

資格をアピール

それともう一つ分かりやすいのが、資格をアピールすることです。

TOEICや簿記など定番の資格はもちろん、特に資格を持たなければ一定の業務に従事できない資格を持っている人は最強です。

例えば最近では建設業で人の取り合いですが、1級○○工事施工管理技士や監理技術者を持っていると50代でも転職できるほど有利になります。